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神崎 訓枝
環境技術, 48(3), p.121 - 125, 2019/05
東京電力福島第一原子力発電所事故以降、放射線の生体影響への関心が高まっている。これまで、機械学習を用いて放射線生体影響の評価を行ってきたが、未だ明らかになっていない機構も多く、特に、低線量域での放射線影響については、議論が続いている。これらの議論を踏まえ、「環境のビッグデータとそのデータ解析技術」の特集記事として、機械学習の一種である自己組織化マップを紹介し、その応用例を挙げて、機械学習を用いた放射線生体影響のビッグデータ解析について解説する。本稿では、機械学習の有用性と課題について、低線量被ばくの生体影響評価や被ばくに関連したオミックス解析の可能性を議論する。
長洲 亮佑*; 田邉 大次郎*; 横塚 享*; 熊沢 紀之*; 安食 貴也*; 相澤 雄介*; 長縄 弘親; 永野 哲志; 柳瀬 信之*; 三田村 久吉*; et al.
環境浄化技術, 17(2), p.58 - 61, 2018/03
原子力機構は、茨城大学, 熊谷組およびグループ会社であるテクノスとともに、森林からのセシウムの移行を抑制する新技術を開発した。この新技術では、ポリイオンと呼ばれるイオン性高分子と鉱物である粘土を併用し、降雨や雨水の流れといった自然の力を利用して、セシウムの移行を抑制する。福島県飯舘村で新規技術の実証試験を行い、森林から森林に隣接する牧草地へのセシウム移行に対する抑制効果を証明した。
林 健太郎*; 片柳 薫子*; 麓 多門*; 長谷川 利拡*; 小野 圭介*; 堅田 元喜
農業環境技術研究所平成25年度研究成果情報,30(インターネット), 2 Pages, 2014/03
将来の環境変動に対するコメ生産や水田生態系の応答の予測には、気候変動,窒素動態、およびイネ生産を結びつける数値モデルが必要である。しかし、現状では環境変動に対する水田の窒素動態の応答を精度よく再現するモデルが開発されていない。そこで、土壌-イネ過程と大気-水田交換過程のそれぞれに重点をおく2つのモデルを検証し、窒素動態の再現性の弱い箇所を把握することを目的として本研究を行った。その結果、大気と地表のガス交換の再現性が予測精度向上の鍵となることが明らかになった。
瀬古 典明; 鈴木 伸一; 矢板 毅
東日本大震災後の放射性物質汚染対策; 放射線の基礎から環境影響評価,技術除染とその取り組み, p.204 - 210, 2012/03
東京電力福島第一原子力発電所により農地土壌等に飛散した放射性物質の回収・除去は喫緊の課題であり、実際に適用できる環境汚染除去技術の早急な確立が求められている。その中で、既に大量に環境中に飛散しているにもかかわらず、半減期が長く、経時による減少が見込めない放射性セシウムを主たる対象とし、クラウンエーテルやリンモリブデン酸(AMP)を吸着リガンドとした高分子捕集材を開発した。ジベンゾ20-クラウン6-エーテル(DB20C6)をリガンドとしたセシウム吸着試験では、海水に安定性セシウム0.3%添加した系において、カリウム及びナトリウムとの分離性能があることがわかった。また、DB20C6及びAMPをリガンドとして合成した高分子捕集材を用いたフィールドテストでは、いずれも検出限界以下まで除去することに成功した。
広田 耕一; Zhao, C.*; 小嶋 拓治; 星 正敏*
環境と測定技術, 33(8), p.23 - 28, 2006/08
近年のダイオキシン類の分析需要の増加により、ダイオキシン類分析機関には、現在多量のダイオキシン類分析廃液がPCB同様保管されている。有機溶媒廃液の最も一般的な処理法には焼却法があるが、処理施設の建設費用が膨大になるほか、処理プロセスが複雑でトラブルも発生しやすい。そこで、既存の
Co
線照射施設を活用して、分析廃液に0-160kGyの範囲で線を照射し、ダイオキシン類を無毒化する技術の開発を行った。ノナン,トルエン,エタノールを溶媒として、8塩素化ダイオキシン及びフランを溶解させた各模擬分析廃液に照射を行った結果、エタノールが最も毒性低減に優れていることがわかった。低塩素化異性体の濃度変化解析の結果、エタノール中ダイオキシン及びフランは、低吸収線量域では脱塩素を、高吸収線量域では酸化分解を起こすことが明らかになった。そこで、分析実廃液をエタノールで100倍希釈し、100kGy照射したところ、ダイオキシン類を毒性換算でほぼ100%、モル換算で90%で分解することに成功した。また、この条件下でコスト試算を行い、3Lの分析廃液の場合、5万円程度で処理が可能であることを明らかにした。
松鶴 秀夫
日本学術会議荒廃した生活環境の先端技術による回復研究連絡委員会シンポジウム「放射性物質による環境汚染の予防に向けて」, p.53 - 62, 2002/00
日本学術会議「荒廃した生活環境の先端技術による回復研究連絡委員会」の「環境の汚染防止と回復研究小委員会」の審議結果をとりまとめて報告するものである。本報では、環境における放射性物質として、自然放射性物質及び人工放射性物質を取り上げ、これらの環境中での放射線影響,環境中での監視,汚染防止対策などについて概観した。
徳永 興公
環境と省エネルギーのためのエネルギー新技術大系, 0, p.506 - 508, 1996/00
原研で開発した電子ビーム照射による排煙処理法について簡単に技術紹介をした。本排煙処理法のプロセスについては、電子ビーム照射によって排煙中に生成するラジカルによるSO
、NOxの硫酸、硝酸への酸化反応が基本反応であり、この反応で生成する硫酸、硝酸をアンモニアや硝石灰で粉末固体として集じん器で捕集することにより脱硫、脱硝を達成する。この方法は、従来の方法にないいくつかの実用的な特長を有し、処理コストの比較においても従来法より優れている。電子ビーム排煙処理法によって石炭火力発電所排煙処理、都市ごみ燃焼排煙処理および自動車道路トンネル排気ガス処理のパイロット試験が実施され、それぞれの実用性が試験で実証されている。
河田 東海夫; 樫原 英千世
IEA国際会議「地球環境問題への技術による対応-京都会議'91」, 0 Pages, 1991/11
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松井 浩; 吉田 芳和
生産及び生活環境管理のためのエアロゾルの諸特性と計測技術, p.461 - 468, 1988/00
本報は、生産および生活環境管理に関連したエアロゾルの諸特性と計測技術についての総合技術書の一部として、放射性エアロゾルの体内への摂取過程、核種と化学形、原子力施設で発生する放射性エアロゾルの性状、等について述べたものである。
吉田 芳和; 松井 浩
生産及び生活環境管理のためのエアロゾルの諸特性と計算技術, p.41 - 52, 1988/00
本報は、生産及び生活環境管理に関連したエアロゾルの諸特性と計測技術についての総合技術書の一部として、放射性エアロゾルに対する規制基準、基準の誘導、エアロゾルモニタリング法、等について述べたものである。
